杉安 和也 (すぎやす かずや)

都市計画の視点に基づく都市・地域の災害復興プロセスの研究、災害発生初期における自治体の初動対応の検証、避難訓練を通した地域防災力の向上・地区防災計画の策定支援、UAV（ドローン）による避難行動支援、電気自動車を活用した避難所運営、長期化する避難生活での住環境整備等、災害が発生してから終息するまでのプロセスを、東北地方はもちろん日本全国や東南アジア圏を対象に研究活動に取り組んでいます。

地震、津波、台風、火山噴火、感染症流行等の災害を主な対象に、都市・地域防災に関する以下のような研究に取り組んでいます。具体的な災害事例としては、インド洋大津波(2004)、東日本大震災(2011)、フィリピン台風ハイエン(2013)、熊本地震(2016)、福島県沖の地震(2016,2021)、インドネシアアグン山噴火(2017)、東日本台風(2019)、コロナ禍(2020)等です。

地域社会で生活していく際には、災害時の対応のことのみではなく、日々の活動の中で様々な課題に直面する場面があります。地域の中でその解決方法がすぐに見つかることもあれば、幾度と話合いを続けてもベターな答えが見出せない場合もあります。そんな時には先行事例を探し、他の地域・国あるいは別の分野で参考となるものはないか、探ってみることが必要となります。一方で、洗練された教科書や論文を読み解くだけでは知りえない課題というのも地域社会には存在します。

災害に強いまちづくりを考える際にも、例えば津波の対策として防潮堤や集団移転地を整備する場合、台風や豪雨といった他の災害が生じた際にはそれらによってどのような影響がでるのか、というように視点を変えて施策の効果を考える必要があります。経済的な支援施策についても、被害状況や業種、事業規模等、立場が異なれば必要とされる内容にも違いがあり、その効果（利点と欠点）を見極めていく必要があります。

このような観点から、皆さんが知識を身に着け、現場に触れて、この社会を強くしなやかに生き抜く多角的な視点をもった人材となれるよう、お手伝いしていきたいと考えます。