研究最前線
水田農業の未来をひらく
―イノベーション普及の視点から、農地と人材を読み解く―
研究の核心 ―「なぜ広がらないの？」という素朴な問い
新田研究室は、農業経営学の視点から「イノベーションの普及」をテーマに研究をしています。理論的な土台にあるのは、E.M.ロジャーズの普及理論です。“優れた技術（イノベーション）や制度が生まれても、なぜそれが現場に広がるまでに長い時間がかかるのか？”というシンプルだけれど、答えるのが本当に難しいこの問いに、長年正面から向き合ってきました。
研究の課題は、水田農業の転作、それを担う人の育成、農地の流動化と新規就農者の受け入れ条件、東日本大震災からの営農復旧・復興まで、多岐にわたります。日本有数の農業県・岩手（主に滝沢市）をメインフィールドに、現場のロジックと政策のロジックを橋渡しする実証研究を、地道に積み重ねていく→“地ベタ派”。これが新田研究室のスタイルです。
水田農業の転作と、地域を支える「人」を育てる
日本農業の最大の課題のひとつが、米の需要が縮小するなかで水田をどう活かすか、という課題です。新田研究室では、米から麦・大豆・園芸作物などへの転作を、個別の経営体（農家）の意思決定と、地域営農組織の集合的な意思決定の両面から、ていねいに分析しています。
特に大切にしているのが、転作という選択を支える「人」の育成です。担い手の高齢化や離農が進む一方で、若い世代や移住者が新しく農業に飛び込む動きも、各地で生まれてきています。彼らはどんな条件のもとで技術や経営ノウハウを身につけ、地域に根づいていくのか。研修制度・行政支援・地域コミュニティの受け入れ力という三層構造から、人材育成の成功要因を、現場での聞き取りを重ねながら探り続けています。
農地流動化のしくみを解きほぐす
人を確保することと、使える農地を確保することは、コインの裏表の関係にあります。新田研究室では、農地中間管理機構（岩手県農業公社）・（滝沢市）農業委員会を通じた農地の集積・集約化の進み具合、地域内での「出し手（貸す側）」と「受け手（借りる側）」のマッチング、所有と利用（借地・作業受委託）の分離をめぐる制度設計など、農地流動化のリアルな姿を多面的に追いかけてきました。
出し手にとっての離農コスト、受け手にとっての規模拡大のインセンティブ、そして地域社会としての合意形成。この三つがうまく噛み合っている地域では集約化がスムーズに進みますが、人と人のつながりが薄い地域では、せっかくの制度が空回りしてしまう現実があります。“この地域差を生み出している構造そのものを、ていねいに可視化することこそが、次世代に向けた政策設計の確かな出発点になる”新田研究室（地べた派）が繰り返し強調するポイントです。
現場と理論をつなぎ、農業の未来を描く
新田研究室の研究は、机の上だけでは終わりません。徹底したフィールドワークと統計分析を組み合わせて、農業経営体（農産物を生産したり、農作業を受託したりして、一定以上の規模で事業を行う人や組織）・自治体・農協・関係団体との対話を粘り強く重ね、そこで得た知見を学術論文や政策提言、地域連携事業へと還元し続けてきました。
東日本大震災の復旧・復興研究で培った「危機からどう立ち直るか」という視点と、平時における構造改革の視点を組み合わせて、レジリエンス（しなやかな回復力）と持続可能性を兼ね備えた、新しい農業経営モデルの提示を目指しています。
岩手から、日本農業の未来を構想する。学生のみなさんと一緒に、この壮大なテーマに挑み続ける日々が、新田研究室の日常そのものです。
（2026年5月）
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